eCash分岐でサトシ保有コイン再割当案に批判

LayerTwo Labsの共同創業者兼CEOであり、ビットコイン開発者のポール・ストルク氏が、2026年8月に開始予定のハードフォーク「eCash」の計画を明らかにした。

この計画でサトシ・ナカモトに関連するコインの取り扱いについて触れたことで、X上では批判の声が上がっている。

ストルク氏が提案するビットコイン eCash ハードフォークの内容

ストルク氏は投稿で、eCashのL1ノードは「ビットコインコアのほぼコピー」と述べた。チェーンはSHA-256dのマイニング方式を採用し、難易度は一度リセットされるという。

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Layer 1（L1）ネットワークでは、ストルク氏提案のBIP300およびBIP301をソフトフォークにより実装する予定。すでに7つのドライブチェーンが開発中で、その中には予測市場向けのTruthcoinや、分散型取引所（DEX）のCoinShiftが含まれる。

その他のL2としては、アイデンティティ用途のBitNamesや、NFTに対応するBitAssets、量子耐性のPhotonなどがある。チームはコインスプリッターのツールも公開予定。

ストルク氏はeCashを、「2017年のビットコインキャッシュ（BCH）分裂とは異なり、恒久的な解決策」と位置付けた。BCHがブロックサイズ拡大に焦点を当てたのに対し、eCashではサトシ・ナカモトに帰属するコインの一部を独自に配分する計画が注目点となっている。

さらに別の投稿で、開発者はこのプロセスがサトシ・ナカモトに関連付けられたBTCの引き出しではないと強調した。具体的には、フォーク後のチェーンで新たに発行されるeCashトークン60万枚をサトシのアドレスに割り当てると説明。これは110万枚には満たないが、他ネットワークの割当よりも多いという。

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Satoshiコイン再割当をめぐるコミュニティの反応

それでも、この計画には暗号資産コミュニティの一部からすでに反発が出ている。X上でCaffè Satoshiは「このeCashを受け取る際には最大限の注意を」と警鐘を鳴らした。

さらに他の関係者は、この分配モデル自体をより厳しく批判。ポッドキャストのホストであるピーター・マコーマック氏は、サトシ・ナカモト関連コインの強制取得について「窃盗」かつ「不敬」と指摘した。

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サトシ・ナカモトによるビットコイン保有は、ビットコインコミュニティ内で長年にわたり哲学的な対立の種となってきた。量子脅威に関する議論でも見られる通り、意見は激しく割れている。

将来リスクの緩和を目的に、これらコインをバーンすべきとする主張もあれば、一切の介入を否定し、こうした措置はビットコインの分散性や不変性という核心原則を損なうと反論する声も根強い。