この記事の要点
Input Output Global(IOG)が開発を主導するプライバシー重視のブロックチェーンであるミッドナイト(Midnight/NIGHT)は2026年2月27日に、ネットワークの機能を体験できるインタラクティブな仮想都市「Midnight City」を一般公開しました。
Midnight Cityは、自律的なAIエージェントが居住するデジタル空間として設計されており、都市内ではエージェントたちが相互に予測不可能なやり取りを行いながら、継続的なトランザクション(取引)を生成しています。
このプラットフォームは単なる視覚的なデモンストレーションにとどまらず、実際にMidnightネットワーク上でトランザクションを発行し、ゼロ知識証明(ZK証明)の生成と検証をリアルタイムで行う「生きたテスト環境」として機能しています。
従来のブロックチェーンが「全てのデータを公開する」か「完全に匿名化する」かの二者択一であったのに対し、Midnightは「原則プライバシー保護、必要に応じて特定のデータを開示可能」という柔軟な構造を持っていますが、今回公開されたMidnight Cityは、同ネットワークが提唱する「合理的プライバシー(Rational Privacy)」の概念をユーザーが直感的に理解できるように設計されています。
Midnight Cityの主な機能や体験内容としては以下のようなものが挙げられます。
このシミュレーションは、2026年3月下旬に予定されているMidnightのメインネットローンチに向けた最終的な技術実証の一環と位置づけられています。AIエージェントを活用することで、人間による操作だけでは再現が難しい複雑かつ大量のトランザクションパターンを生成し、ネットワークの堅牢性を確認する狙いがあります。
Midnightはカルダノ・エイダ(ADA)のパートナーチェーンとして開発されており、規制に準拠した形でのデータ保護機能をWeb3エコシステムにもたらすことが期待されています。特に、企業や金融機関がブロックチェーンを利用する際の最大の障壁となっていた「機密情報の漏洩リスク」と「コンプライアンス対応」の両立を、ZK技術を用いて解決しようとしています。
また、Midnight CityでのAIエージェントの活用は、将来的な「Agentic Commerce(AIエージェントによる商取引)」の基盤としての可能性も示唆しています。AIが人間の代わりに交渉や決済を行う際、プライバシーを保護しながら安全に取引できるインフラとして、Midnightが重要な役割を果たす可能性があります。
IOGのCEOであるチャールズ・ホスキンソン氏は、香港で開催されたカンファレンスにて、Midnightのメインネットが3月中に稼働開始することを明言しており、Google CloudやTelegramといった大手プレイヤーとの連携も示唆されています。
今回のMidnight City公開は、その本格始動に向けた重要なマイルストーンとなり、暗号資産(仮想通貨)市場におけるプライバシーソリューションへの関心を再び高めることになると期待されています。
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source:Midnight City
サムネイル:AIによる生成画像


